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オンライン講座|生命保険

必要保障額の見直し(3)

【事例5−2】生命保険の提案

<万が一の保障の確保>

H氏が加入している終身保険ですが、1,000万円の保障額に対する保険料を他社の保険料と比べると高めになっています。 また、死亡保障を目的に加入する場合には、変額終身保険をお勧めします。
定額終身保険より変額終身保険の方が、保険料は断然安くなります。

保障額 保険料 保険料支払
既加入 1,000万円 25,600円 65歳
変額終身保険 1,000万円 17,290円 65歳

入院特約等付加されていた場合には、その部分も加味し検討することとなりますが、今回は主契約のみになり加入し直したとしても保険料が8,000円以上安くなるため、この終身保険を解約します。
そして、新たに変額終身保険に加入します。
不足している保障額についても、お子様が成長するまでの期間を収入保障保険で手当てします。


<医療保険の提案>

入院等の医療保障についても、前途したように56歳で終わってしまうため、変額終身保険に入院特約を付加します。
H氏が加入している定期付養老保険は、満期保険金をお子様の結婚資金に充てたいとのご希望があったため、入院等の特約のみ解約します。

S生命 変額終身保険+収入保障保険特約+入院特約

変額終身保険 死亡保険金:1,000万円
収入保障保険 年金月額:25万円(20年間)
入院保障 入院給付金:10,000円(80歳まで)
手術給付金:10,000円×10倍・20倍・40倍(手術の種類により)
保険料 41歳〜65歳 32,590円 変額終身部分:17,290円
収入保障部分: 7,950円
入院保障部分: 7,350円

<奥様Y子の医療保障>

女性の場合、万が一の死亡に重点を置く必要はそれぼどなく、また、平均寿命が延びていることもあり、医療保障をメーンに考える方が増えています。
H氏の要望にその点を上げられていますので、既加入の定期付養老保険を解約し、終身医療保険に加入します。

S生命  終身医療保険

入院保障 入院給付金:10,000円
手術給付金:10,000円×10倍・20倍・40倍(手術の種類により)
死亡保険金 50万円
保険期間 終身
保険料払込期間 70歳

≪終身医療保険の特徴≫

・ 一泊2日からの支払い
・ 保険料の無事故割引が付加されている
・ 無事故とは、加入後5年ごとの期間中に入院給付金の支払いがないか、あっても5日未満の場合を言う
・ 保険料払込期間中5年ごとに保険料を割引する(1回の割引は保険料の10%)

最高5回までの割引で、加入時の保険料に対して最大50%安くなる

入院給付金の支払が一度もない場合の保険料
当初 10,840円
44歳時 9,760円
49歳時 8,670円
54歳時 7,590円
59歳時 6,500円
64歳時 5,420円
以後70歳まで 5,420円

70歳まで無事故の場合の平均保険料:7,960円

契約日から7年目に無事故に該当しない入院給の
支払いがあった場合の保険料
当初 10,840円
44歳時 9,760円
49歳時 9,760円
54歳時 8,670円
59歳時 7,590円
64歳時 6,500円
69歳時 5,420円
以降70歳まで 5,420円

<子どもM子、C子、T男の保険について>

3人とも満期保険金100万円の養老保険加入しているわけですが、学資保険であれば、契約者に万が一のことがあった場合には保険料は免除され契約は継続しますが、養老保険の場合はそのようなことはありません。
つまり、契約者に万が一のことがあり保険料の支払いがストップしてしまえばその時点で継続はできなくなるわけです。
保険料の負担も重いことから、子どもの保険料はすべて解約します。


【結果】

<保険料について>

既契約
H氏 終身保険 25,600円
H氏 定期付養老保険 14,250円
Y子 定期付養老保険 10,080円
M子 養老保険 5,750円
C子 養老保険 5,970円
T男 養老保険 6,040円
合計 67,690円

提案後
H氏 定期付養老保険 10,450円
H氏 変額終身保険 17,290円
H氏 収入保障特約 7,950円
H氏 入院保障特約 7,350円
Y子 終身医療保険 10,840円
合計 53,880円

保障内容を超える組替えることによって、月々67,690円支払っていた保険料が53,880円と13,810円減少しました。

年間では、81万円→64万円


<保障額について>

必要保障額 既契約 提案
当初 5,458万円 1,500万円 7,500万円
5年後 4,864万円 1,500万円 6,300万円
10年後 3,917万円 1,500万円 4,800万円
15年後 2,669万円 1,500万円 3,300万円
20年後 2,315万円 1,000万円 1,600万円

必要保障額に対して、当初は過酷気味になっていますが、末っ子が大学を卒業するまでの期間は、充分な手当てをすることができました。 (表2参照

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